Bloomberg代わりにGeminiで決算短信を読み比べる｜NISA候補を5銘柄に絞る再現手順

公開日: 2026年5月17日／最終更新: 2026年8月5日

この記事はNISA成長投資枠で初めて個別株を買おうとしている30〜40代会社員向け（ChatGPTを触ったことがあれば読めます、投資×AIは未経験でOK）。

この記事は情報提供が目的で、投資助言ではありません。

銘柄の売買判断はご自身の責任でお願いします。

海外発の「Geminiで株式分析をやる10プロンプト」がSNS経由で日本にも流れてきています。

私はこの手の投稿を、発信者の実績で評価するのは無理だと考えています。

運用成績も本人確認もできないからです。

評価できるのはプロンプトの構造だけ。

なのでこの記事は、10の切り口を分解したうえで、日本株で回すときに必要な運用（証券コードと企業名の併記、決算短信PDFの読ませ方、数字の照合手順）に絞って書きます。

Bloomberg Terminalは個人投資家に届くのか？

まず前提の確認から。

Bloomberg Terminalは機関投資家向けの端末で、提供元は価格表を一般公開していません。

契約は営業経由の見積もりになります。

第三者の価格集計サイトでは月2,000ドル台という数字が並びますが、公式に確認できる金額ではないので、この記事では具体額を断定しません。

確実に言えるのは、年間で数百万円規模の契約であり、個人投資家が入る市場ではないということ。

ここは価格の細かい数字を詰めても結論が変わりません。

それでも「決算資料を読み解いて分析の下書きを作る」という作業だけを見ると、個人でも手が届く道具が出てきました。

デイトレのように約定タイミングを争う使い方は、Geminiでは無理です。

板情報も債券価格も持っていません。

逆に「決算短信を読み込んでファンダメンタル分析の下書きを出す」用途は、そもそも個人投資家がBloombergに頼れなかった領域。

ここにAIが入ってきた意味は大きいと私は見ています。

Geminiは無料でどこまで動くのか？プラン比較

Google公式のプランページ（2026年8月5日時点）を整理するとこうなります。

ここで注意したいのが、Deep Researchの利用回数です。

「無料は月◯回」という数字が日本語の解説記事に出回っていますが、Google公式のプランページは回数を具体的に書いていません。

書かれているのは「無料版の4倍の使用量上限」のような相対表現です。

つまり回数は仕様変更で動く前提。

契約前にプランページの現行表記を見るのが安全です。

画面には次回リセットの予定が表示されるので、実運用ではそこを見ながら配分することになります。

個別株分析を本格的に始めるなら、AI Pro ¥2,900が現実線だと私は思っています。

理由は単純で、無料枠だと1銘柄調べたところで枠が心もとなくなるから。

NISA成長投資枠で3〜5銘柄を比較したいフェーズだと、枠を気にしながら使うことになります。

個別株分析でGeminiに投げる10の切り口

海外で出回っているプロンプト集は、いずれも「証券コードかティッカーを与えて、特定の分析角度を出力させる」構造です。

日本の個人投資家が使う想定で大枠を整理すると、次の10本になります。

1〜8は、決算資料という「読み込ませる材料」がはっきりある領域です。

長文のPDFを渡して整理させる作業なので、AIの得意分野と噛み合います。

問題は9番と10番。

テクニカル指標から売買タイミングを当てさせる使い方は、事故りやすいと私は見ています。

チャットが長くなるほど前提がぶれて、途中の数字を引きずったまま結論を出してくることもある。

10番の総合判断も同じです。

「買い」と返ってきたら気持ちよくなりますが、その結論に責任を取るのはAIではありません。

9番と10番は人間が最終確認する前提で使う。

ここは崩さないほうがいい。

日本株でGeminiを動かす時、何に気をつける？

海外のプロンプトは米国株が前提で、ティッカーがAAPL・MSFT・NVDAのようなアルファベットです。

日本株は4桁の証券コードを使うので、ここで最初のつまずきが出ます。

実務上の答えはシンプルで、証券コードと企業名を併記すること。

「7974」だけ渡すと、AIが別の意味に取る余地が残ります。

「任天堂（証券コード7974）」と書けば取り違えの余地がほぼ消える。

海外プロンプトでよく見る「.T」サフィックス（7974.T）については、日本語環境で優位だと示す定量データを私は見つけられませんでした。

なので企業名＋証券コードの併記で十分です。

もう1つ重要なのが、決算短信のPDFを直接読ませること。

Geminiの公式ヘルプによると、対応形式のファイルは1つあたり100MBまで（動画は2GBまで）、1回のプロンプトに最大10ファイルまで添付できます。

Google Driveのドキュメントリンクも通ります。

本文をコピペするより、原本PDFをそのまま渡したほうが分析の抜けが減る。

決算短信は会社の決算ページから落として、そのままアップする運用が現状の正解です。

日本株でGeminiを動かす再現ステップ（5手）

1. 銘柄を1つ決める: NISA成長投資枠で買う候補を1銘柄選ぶ。例: 任天堂（証券コード7974）
2. 決算短信PDFを集める: 会社の決算ページ（任天堂なら「IR情報」→「決算情報」）から、直近3期分の決算短信PDFを手元のパソコンに落とす。期待結果は「3つのPDFがダウンロードフォルダに揃う」。詰まりどころは、古い期がHTMLしか無い会社があること。その場合はEDINETで有報PDFを探す
3. Geminiで新しいチャットを開く: gemini.google.com にアクセス、無料アカウントでもOK。AI Pro契約者は Deep Research をオンに切り替える。期待結果は「入力欄の下に添付ボタンが見える状態」
4. PDFを添付して指示を投げる: 添付ボタンから決算短信PDFを3つアップロード。「添付した任天堂（証券コード7974）の決算短信3期分から、売上・営業利益・EPS・配当の推移を表でまとめ、各年の変動要因も添えてください」と入力。期待結果は表形式のレポート。詰まりどころは、1ファイル100MBを超えると弾かれること。重いPDFはGoogle Drive経由にする
5. 数字を会社のIRページと株価サイトで照合: 返ってきた数字（売上・EPS・配当・PER）を1つずつ確認する。1つでも違ったら、その回答全体を信用しない

5番目がいちばん重要です。

AIは時々もっともらしい誤りを返します。

特に現在株価や配当のような、日々動く確定数字でズレが出やすい。

財務数値はおおむね合っていても、株価で数十円ずれることがある。

だから確定数字は、必ず一次情報で確認してから使ってください。

Deep Researchの回数制限とどう付き合う？

Deep Researchは1回が重い処理なので、プランごとに使用量の上限があります。

無料プランだと「1銘柄に1回」で区切る使い方が現実的です。

私のおすすめは、銘柄候補を順番に放り込んでレポートを並べ、最終判断は人間がやるやり方。

AIに買う・売るの結論を出させず、出てきたレポートを横並びにして人間が選ぶ。

Geminiは「出来の良い下調べ役」として割り切る。これが私のスタンスです。

限られた回数の現実的な配分（無料プラン想定）

1. 月初に候補を5銘柄まで絞る: NISA成長投資枠で気になる候補を、四季報や証券アプリのランキングで5本まで予選通過させる。期待結果は「5銘柄の証券コードと企業名のメモ」
2. 1銘柄=1回のDeep Researchを順番に回す: 1日1銘柄ペースで、決算短信PDF＋切り口1〜8（ファンダメンタル系）を投げる。詰まりどころは、雑に長いチャットを続けて枠を無駄に消費すること。1銘柄1チャットで区切る
3. 返ってきたレポートを並べて比較: 5銘柄分を横並びで読み比べる。同じ切り口で出しているので、差が見えやすい状態になる
4. 絞った1〜2銘柄でテクニカル質問を別チャットで追加: テクニカル系（切り口9）は通常のGeminiチャット（Deep Researchを使わない）で済ませる。重い処理の枠を節約できる
5. 月末に使い方を振り返る: 枠の使い方が雑だった月は記録しておき、翌月の配分を調整する

AI Proに上げる判断ラインは「月の銘柄候補が10本を超えるか」「毎週Deep Researchを使うか」のどちらか。

NISAで年1〜2回しか売買しない人なら、無料枠で足りると思います。

逆に毎月銘柄を入れ替えるアクティブ運用なら、無料枠だと足りません。

AIが出した数字を、どう検証する？

投資でAIを使うときの最大のリスクは、返ってきた数字をそのまま信じることです。

AIは事実と違う内容を、自信ありげな文章で書いてきます。

これはハルシネーションと呼ばれる現象で、Geminiに限った話ではありません。

古い期の数字を最新として出す、出典のない数値を混ぜる、といった形で現れます。

厄介なのは、レポート全体が整った文章なので、間違いだけが浮いて見えないこと。

だから「読んでおかしいと思った箇所を確認する」やり方は通用しません。

全数字を機械的に照合します。

3点照合プロトコル（再現ステップ）

1. Geminiの回答から数字をリストアップ: 株価・PER・PBR・配当利回り・営業利益・EPS・ROE・自己資本比率など、回答内のすべての数値をメモに書き出す。期待結果は「照合すべき数字の一覧」
2. 会社の公式IRページで決算数字を照合: 売上・営業利益・EPS等は、会社のIR情報にある決算短信PDFの原本で確認する。Geminiが出した期と原本の期がずれていないかも見る
3. 株価サイトで市場データを照合: 株価・PER・PBR・配当利回りのように日々動く数字は、証券会社のアプリか株価情報サイトで突き合わせる
4. 重要な数字は第3ソースで再確認: 配当・自社株買い・業績予想など判断に直結する数字は、四季報などでもう1回確認する
5. 1つでもズレたらレポート全体を捨てる: 部分的に正しいレポートを使うのがいちばん危険。1箇所ズレたら、その回答全体を信用しない

順序が大事です。

「使いながら気になったところを確認する」ではなく、「全数字を照合し終えてから使い始める」。

逆にすると、確認していない数字が資料に紛れ込みます。

私はここの順番だけは崩しません。

結局、誰がGeminiで個別株分析をやるべきか？

判断材料を整理します。

NISA成長投資枠で個別株を年数回入れ替えるレベルなら、無料プランで足ります。

AI Proに上げる価値があるのは、月10銘柄以上を比較する人か、決算シーズン（年4回）に集中して大量のレポートを回したい人。

Bloomberg Terminalは個人投資家には設計外、と切り分けるのが現実的です。

逆に、Geminiでやるべきでない人もはっきりしています。

「AIが買いって言ったから買う」運用は事故ります。

AIは銘柄候補を絞るための下調べ役どまり。

最終判断は人間が持つ。

ここを混同したまま金額を張ると、負けたときに何を間違えたのかも分からなくなります。

FAQ

Gemini無料プランだけで個別株分析を始められますか？

始められます。

決算短信PDFを添付して分析させる使い方は、無料プランでも動きます。

ただしDeep Researchのような重い処理には使用量の上限があるので、1銘柄1回で区切る運用が現実的。

回答の数字は会社のIRページと株価サイトで必ず照合してください。

Deep Researchは無料プランで月に何回使えますか？

Google公式のプランページは具体的な回数を書いていません。

「無料版の4倍の使用量上限」のような相対表現で示されており、仕様変更もあります。

契約前に公式プランページの現行表記を確認してください。

実際の残り回数は画面の表示で分かります。

Geminiの出した数字をそのまま信じていいですか？

信じてはいけません。

AIは事実と違う数字を、整った文章の中に混ぜてきます。

とくに株価・配当利回りのように日々動く数字でズレが出やすいので、回答内の数値は全て会社の公式IRと株価サイトで照合してから使ってください。

1つでもズレたら、その回答全体を信用しないのが安全です。

日本株のティッカーは「7974」と「7974.T」と「任天堂（証券コード7974）」のどれがいいですか？

企業名と証券コードの併記が安全です。

数字だけだと取り違えの余地が残ります。

「.T」サフィックスが日本語環境で有利だと示す定量データは見つけられませんでした。

迷ったら「任天堂（証券コード7974）」の形で書けば十分です。

Google AI Pro ¥2,900に上げる価値はありますか？

月10銘柄以上を比較する人、または決算シーズンに集中してレポートを回したい人なら価値があります。

NISAで年1〜2回しか売買しない人は無料プランで足ります。

使用量の上限が判断軸なので、月に何回調べるかで決めるのが現実的です。

海外のSNSで出回っているプロンプトは信用できますか？

発信者の運用実績や本人確認ができない以上、投稿者の信頼性は評価できません。

評価できるのはプロンプトの構造だけです。

構造を借りるのは問題ありませんが、「この人のように成功できる」という保証にはなりません。

この記事の内容は投資助言にあたりますか？

あたりません。

金融庁の説明によれば、投資助言業は有価証券の価値や投資判断について助言を行う業務で、営むには登録が必要です。

この記事は不特定多数向けに公開情報と道具の使い方を整理したもので、特定銘柄の売買推奨ではありません。

最終判断はご自身の責任で行ってください。

参考リンク

• Google AI プラン（公式・日本）
• Geminiファイルアップロード公式ヘルプ（100MB上限・最大10ファイル）
• Gemini ヘルプセンター（公式）
• 金融庁 投資運用業等 登録手続ガイドブック（投資助言業の定義）
• 金融庁 詐欺的な投資勧誘等にご注意ください
• 金融庁 NISA特設サイト
• EDINET（有価証券報告書の閲覧）
• 日本取引所グループ 適時開示情報（決算短信の入手）

この記事を書いた人

aisola

Aisola Lab 運営者

AIツールを使ったコンテンツ制作・リサーチ・WordPress運用を日常的にやっています。自分で動かせるものは実際に触って書き、触っていないものは公式ドキュメントと一次情報をもとに書き分けています。

運営者情報X（@ai_sola27）note

※この記事の内容は執筆時点のものです。AIは進化が速い分野のため、最新の仕様は公式サイトでご確認ください。